活用術#投資信託#外国株#クレカ積立#SBI証券

外国株・投資信託のクレジットカード積立活用術2026【SBI証券・楽天証券でポイントを得ながら投資する方法】

公開:2026-05-27更新:2026-05-27

SBI証券・楽天証券等の証券会社でのクレジットカード積立(投資信託・NISA)は、毎月の積立額にポイントが付与される仕組みです。月10万円の積立でプラチナプリファード(5%)なら年間60,000ポイントが付与されます。

本記事では外国株・投資信託のクレカ積立でポイントを最大化する証券会社×カードの組み合わせ・NISA×クレカ積立の効果・米国株・全世界株投資との組み合わせを解説します。

目次

  1. 1. クレカ積立の証券会社×カード比較
    1. 1-1. SBI証券×三井住友カード(最大5%)
    2. 1-2. 楽天証券×楽天カード(0.5〜1%)
    3. 1-3. マネックス証券×マネックスカード(1.1%)
  2. 2. NISA×クレカ積立の最適化
    1. 2-1. NISAつみたて投資枠×クレカ積立
  3. 3. まとめ:投資×クレカポイントの最強は SBI証券×プラチナプリファード
  4. 4. よくある質問

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クレカ積立の証券会社×カード比較

主要証券会社でのクレカ積立×ポイント還元率を比較します。

SBI証券×三井住友カード(最大5%)

SBI証券のクレカ積立は三井住友カードの各ランクで還元率が異なります:一般カード(三井住友カードNL等)0.5%・ゴールドカード(三井住友カードゴールドNL等)1%・プラチナプリファード5%。月最大10万円の積立が対象です。

プラチナプリファード(年会費33,000円)で月10万円×12ヶ月積立すると年間60,000ポイント(6万円相当)が付与されます。年会費33,000円を差し引いても年間27,000円のプラスになります。

楽天証券×楽天カード(0.5〜1%)

楽天証券のクレカ積立は楽天カード(0.5%・指定ファンド以外)・楽天ゴールドカード(0.75%)・楽天プレミアムカード(1%)で還元率が異なります(2026年時点)。

月10万円の積立×楽天カード(0.5%)で月500ポイント・年間6,000ポイントが付与されます。楽天ポイントは楽天証券での投資にも使えるため、ポイントを再投資する「ポイント投資」も可能です。

マネックス証券×マネックスカード(1.1%)

マネックス証券のクレカ積立はマネックスカード(1.1%)で対応しています。楽天カード(0.5%)より高い還元率で、月5万円上限の積立が対象です(2026年時点での上限確認推奨)。

マネックスポイントはAmazonギフト券・dポイント・Pontaポイント等に交換できます。

NISA×クレカ積立の最適化

NISA口座でのクレカ積立によるポイント活用と非課税運用の両立を解説します。

NISAつみたて投資枠×クレカ積立

NISA(2024年制度改正後)のつみたて投資枠(年間120万円・月10万円まで)はSBI証券×プラチナプリファードのクレカ積立で毎月5,000ポイント(年60,000ポイント)が付与されます。非課税運用+クレカポイントの二重の恩恵が得られます。

全世界株(eMAXIS Slim 全世界株式等)・米国株(S&P500連動型)等の低コストインデックスファンドを月10万円積み立てながら年間6万ポイントを獲得できます。

まとめ:投資×クレカポイントの最強は SBI証券×プラチナプリファード

外国株・投資信託のクレカ積立でポイントを最大化するなら①SBI証券×プラチナプリファード(月10万円×5%=年60,000ポイント)が最強②楽天証券×楽天カード(0.5%・楽天経済圏との相性抜群)③マネックス×マネックスカード(1.1%・中間の選択肢)の順です。

長期投資とカードポイントを同時に最大化することで、複利効果+年間数万円のポイント収入が得られます。積立投資を始めるならクレカ積立対応の証券会社を選ぶことが重要です。

よくある質問

Q

SBI証券でクレカ積立をするのに一番ポイントが貯まるカードは?

A

三井住友カード プラチナプリファード(5%・年会費33,000円)が最高還元です。月10万円×12ヶ月で年間60,000ポイントが付与され、年会費33,000円を引いても27,000円のプラスになります。

Q

楽天証券のクレカ積立で楽天カードを使うと何%のポイントが付きますか?

A

楽天カード(一般)は積立額に対して0.5%のポイントが付与されます(指定ファンド等は条件が異なる場合があります)。月10万円積立で月500ポイント・年6,000ポイントが付与されます。楽天プレミアムカード(1%)を使うと倍になります。

Q

クレカ積立のポイントは確定申告で申告が必要ですか?

A

クレカ積立で得たポイント(Vポイント・楽天ポイント等)は基本的に一時所得または雑所得として確定申告が必要な場合があります(年間50万円超の場合等)。ただしポイント付与の取扱いは税制上の解釈が流動的なため、税理士に確認することをおすすめします。

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